総資本経常利益率(ROA)とは?

[要点整理]

 

・ROA会社の総合的な収益力を判断する指標です。
・最低でも5%、理想は10%です。

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総資本経常利益率(ROA)とは

どのようなもの?

 

総資本経常利益率は、ROA(Return on Asset)とも呼ばれていて、企業を総合的な収益力を判断するための指標として使われます。より具体的には、経常利益を総資本(自己資本+他人資本(負債))で割ったものです。

 

これによって得た比率は、会社として投下した資本がどれだけの利回りを得たかを表します。

 

株主としては、銀行預金の利息よりも高い利回りを期待しているのが通常ですし、銀行から融資を受けている会社なら銀行への借入の金利を上回っていなければ事業として成り立たないことになってしまいます。

 

ですから、この比率の目安としては最低でも5%、理想は10%以上ということになります。

 

総資本経常利益率(ROA)で

企業間比較を行う場合は?

 

総資本経常利益率(ROA)を用いると、会社の規模や資本構成に関係なく、会社の収益性を判断することができます。

 

ただし、総資本経常利益率というのは、各産業によって粗利益率が異なっていますので、企業間比較を行う場合には、できるだけ同業種で業態も似ているもの同士で行うのがよいでしょう。

 

総資本経常利益率(ROA)が

低い会社はどうしたらいいの?

 

総資本経常利益率が低い原因としては、まずそもそも分子の経常利益が少ないのではないかということが考えられます。ですから、利益をあげる手段を考えていかなければなりません。

 

利益が低い原因としては、販売価格が低いことがあげられますが、これは、ブランド力、販売力、商品やサービスへの魅力にその要因があるのかもしれません。

 

他方、利益だけでなく分母の総資本に原因があることも考えられます。

 

遊休資産や滞留在庫など、不必要な資産を持ちすぎている場合には、総資本の金額が大きくなりますので、総資本経常利益率(ROA)は低くなってしまいます。

 

総資本が総資本経常利益率が低い要因の場合には、遊休資産を売却したり借入金を返済したりと、総資本を小さくする努力が必要です。

 

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ROAとは

収益性×効率性の指標

 

ROA=利益÷総資産

 

まず分母の総資産は、貸借対照表上の総資産なのですが、分子の利益は、その時々により営業利益だったり経常利益だったり当期純利益だったりします。また、ROAは一般的に以下のように分解することができます。

 

ROA=利益/売上高×売上高/総資産

 

左の「利益/売上高」で売上高利益率を表しています。つまり、売上高に対してどれくらいの利益を上げているのかという収益性を示しているのです。

 

また右の「売上高/総資産」で総資本回転率を表しています。つまり自社の資本をどれくらい効率的に使用しているのかという効率性を示しているのです。

 

このように、ROA=収益性×効率性となり、両方の数字を反映した指標となっているのです。

 

ROAは

大きければ大きいほど良い!

 

ROAというのは、総資産利益率と言われるもので収益性の指標になります。

 

総資産に対しての利益率を見ているという面からもわかるとおり、単に収益性が高いとか低いとかではなくて、投資の効率という部分もわかるという指標です。

 

ですから、ROAは、大きければ大きいほど良いという指標になります。

 

ROAの理想と目安は?

低いとどうなる?

 

ROAについて、さらに詳しく見ていきますと、ROAというのは、会社がその年に出した利益である当期純利益を会社の持ち物である総資産で割ったものになります。

 

当期純利益÷総資産

 

つまり、会社の持っている持ち物をうまく使って、しっかり当期純利益を作り出せているのかということを見る指標なのです。

 

少しイメージしていただければわかるのですが、このROAが低いというのは、社長が会社のお金を使いこんで色々やっているとか、過去にあった資産が今は使っていなくて眠った状態にあるなどが考えられます。

 

つまり、かなり無計画な経営をしているなというのがわかるわけです。

 

ですから、経営者と投資家の両者目線で収益性を見ることのできる指標ではあるのですが、投資家としてはやはり経営効率が気になるところなので、そこを気にしたい指標と言えます。

 

これは、どの収益性の指標にも言えることなのですが、財務諸表のセグメント情報という内訳もあるのでそこも気にしてみていくと会社の内訳がわかったりします。

 

こう言った指標を見て、「なぜこんな数字なのか?」というところをきっかけにして、財務諸表を分析してみたり、過去の経営の実態を調べてみると色々な気付きがあると思います。

 

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